ノーリツのすべての従業員が一つの方向を向くために！社内報を多言語化することで従業員のモチベーションをあげ、海外連携を図る。

「お風呂は人を幸せにする」という創業の原点のもと、給湯機器や厨房機器などを製造しているノーリツ。国内では40%のシェア率を誇っており、中国、北米、オーストラリアなどへ海外進出もし、今や世界中の人々の生活に欠かせない存在となっています。
連結で約8,500名の従業員を抱えるノーリツは従業員のモチベーション向上を図るために、また全事業所の連携を図るためにどんなことをしているのか、お話をお聞きしました。

従業員のモチベーションを向上し、全国・全世界の事業所と連携を図る

私はコーポレートコミュニケーション部に所属しており、社内報の作成・管理をメインに担当しています。
ノーリツの社内報は紙と Web の2種類があるのですが、そのうちの Web 社内報を立ち上げる際に WOVN.io を導入し、多言語化しました。

紙社内報と Web 社内報は発信するコンテンツも異なっています。紙社内報では経営方針や戦略の内容を伝える一方、Web 社内報は紙の社内報より親しみやすく、かみ砕いた内容を発信しています。主な内容は日頃の従業員の頑張りや活動内容になります。

Web 社内報を立ち上げた理由は、海外を含めて全事業所の従業員の活動をリアルタイムに共有し、社員のモチベーションを高めて、社内の連携を図るためでした。

WOVN.io導入の決め手はコスト、作業負荷が低い、そして他サイトにも導入できるツールであること

実は Web 版の社内報を立ち上げたい、という話は前々からありました。WOVN.io を導入したのは2018年になるのですが、今後海外事業を強化していくなかで海外の従業員との連携も強化するために翻訳機能も検討しました。

そこで当時制作をお願いしていたベンダーさんに多言語化の相談をして、WOVN さんをご紹介いただいた、という形ですね。

WOVN さんの紹介から導入まではさほど時間はかかりませんでした。Web 社内報はコストと作業負荷をかけられないという問題があったのですが、WOVN.io はその点がクリアになっていました。
また、Web 社内報は他のサイトを多言語化するためのテストサイトでもあったのですが、WOVN.io はどんなサイトにも手軽に導入できるという点と、簡単に運用できるイメージがついたことが導入の決め手となりました。

多言語対応により、従業員同士のコミュニケーションの広がりを実感

Web 社内報はイントラサイトの一コンテンツです。まあ、どの企業も抱える問題だと思いますが、そもそもイントラサイト自体があまり見られないこともあります(笑)。なので、果たして Web 社内報を読んでくれているのだろうかと思うこともあったのですが、ふとしたコミュニケーションのツールになっているようです。

例えば、海外の現地法人の方が日本に来た際に、Web 社内報の内容が会話のきっかけになり、そこからコミュニケーションが広がることもあると聞きました。
従業員同士のコミュニケーションの幅を広げて、連携を図ることが Web 社内報の目的の一つなので、目的の一つは達成できたかな、と感じましたね。

従業員の活動内容や頑張りを発信することで、自分と関わりのない部署であっても、その部署がどんな業務を行っているのか知ることができますし、共感することも、「こんなこともやっているんだ」と驚きを感じることもあります。また、頑張りを共有することによって、「こんなにがんばっているんだな、私もがんばろう」とモチベーションがあがるといいな、と思っています。

全従業員が一丸となって同じ方向を向くために、発信し続けます

紙社内報も Web 社内報も全社一丸となって、同じ方向を向くためのものです。

トップからの発信や経営方針、戦略も従業員が知らないといけないものだと思いますが、なかなかしっかり読む時間を取れない、内容的にも理解するのに時間がかかる、という従業員が多くいたことが悩みでした。そのために Web 社内報では、より読みやすく、また読んでくれる人を増やすために活動していき、そして全従業員がノーリツという会社を理解して、会社の思いや従業員についての理解が浸透できればと思っています。

コロナ禍で従業員の活動に制約が出てきたため、Web 社内報も以前に比べて紹介できる内容などが減りましたが、Web 社内報を発信し続けることが重要だと思っています。たとえ、更新頻度や記事数は減ったとしても、新しい動きを見極めてテーマを絞り込んでひとつひとつのコンテンツを深く掘り下げ、今の時代に必要な情報をしっかり届けていきます。

これからも WOVN.io を活用して、多言語化された社内報を発信し続けて、全従業員が同じ方向を向くように、活動していきたいと思っています。

（取材日：2020年11月）