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佐藤菜摘
従業員エンゲージメントの重要性が高まる昨今、多くの企業がさまざまな施策を導入しています。しかし、正しい方法を行わないと、本来の目標である従業員エンゲージメント向上は達成できず、コストと時間の無駄になることも懸念されるでしょう。本記事では従業員エンゲージメントの基本やメリット、社内ポータルや Web 社内報など、従業員エンゲージメントを高めるための具体的な施策などを解説します。
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目次 |
従業員エンゲージメントとは？
従業員エンゲージメントには様々な解釈がありますが、本記事では従業員の「会社に自発的に貢献したいと思う意欲」と定義しています。この定義に基づくと、「企業の方向性や理念の理解度」を高め、会社と従業員の「信頼度」を深めることが、従業員エンゲージメントの向上につながると考えられます。つまり、従業員エンゲージメント向上のための施策を実行すれば、会社の利益に対して積極的に動ける人材を増やすことができるといえます。
ただし、企業によって従業員エンゲージメントの意味が異なることがあります。そのため、各社が従業員エンゲージメントを理解し、その意味を自社に合った目的に応じて定義することが必要です。
従業員満足度・ロイヤルティとの違い
従業員エンゲージメントは、「従業員満足度」や「ロイヤルティ」といった言葉と混同されることがあります。従業員満足度は、「気持ち良く働ける環境」が重視されるのが特徴です。そのため従業員の「自発性」に重きは置かれておらず、必ずしも業績に貢献するとは限りません。
ロイヤルティは「忠誠心」という意味を持ち、会社と従業員の間にある主従関係が作られるのが特徴です。過去にはこのロイヤルティの向上が重要視されていましたが、従業員がより良い人材として育ちづらいことから、近年は従業員エンゲージメントに注目が集まっています。
従業員エンゲージメントが必要な背景
従業員エンゲージメントは、既に日本社会においても対応が必要な課題として広まっています。以下では、その背景について解説します。
日本の従業員エンゲージメントは世界でも低い
経済産業省の資料内の調査（※）によると、日本企業における従業員エンゲージメントを持つ人材の割合は、139カ国中132位という低い結果になっています。調査結果では、熱意のある従業員はわずか6%となっており、自社に貢献したいという欲求をいかに高めるかが課題になるかがわかります。また、「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」は24%、「やる気のない社員」は70%という結果から、そのような従業員に対してのフォローなども必要と考えられます。
※参考数値：経済産業省 産業人材政策室 参考資料 P42（2020年7月）
https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/kigyo_kachi_kojo/pdf/20200930_3.pdf
人材の流動性が高くなっている
近年は終身雇用が当たり前の時代ではなくなり、転職や起業などのキャリアプランがより身近になっています。従業員エンゲージメントの向上を図らないと、有望な人材がどんどん流出してしまう恐れがあります。自社で働き続けたいと思える理由を作り、人材の確保を優先するためにも、従業員エンゲージメント向上の重要性は高まっています。
働き方の変化による影響
新型コロナウイルスの影響によって働き方が変化した企業もあり、リモートワークや在宅ワークがより一般化しました。その結果、「会社のために働いている」「会社に貢献している」という認識を従業員が持ちづらくなっていると想定されます。働き方の変化も、仕事のモチベーション低下などにつながる可能性があるため従業員エンゲージメントが重要視される背景のひとつになっているのです。
グローバル化による外国人従業員への対応の必要性
会社のグローバル化が進み、国内の外国人従業員や海外にいる現地の従業員とのコミュニケーションがより重要視されています。従業員が会社の理念を理解し、同じ目標に向かって仕事をするには、国内外にかかわらず、従業員エンゲージメント向上が必要となるでしょう。特に、今後企業活動がグローバルに展開し、世界的な競争力が必要とされる場合には、従業員エンゲージメントの優先が組織力を向上する施策の一環になります。
従業員エンゲージメント向上のメリット
従業員エンゲージメントの向上には、さまざまなメリットがあります。以下では、具体的なメリットをいくつか紹介します。
メリット① 職場環境が改善される
従業員エンゲージメントが向上することで、会社に貢献する意欲を持つ従業員が増えるため、職場の雰囲気が良くなる傾向があります。事業改善や新しいシステムの導入など、より職場環境を良くするためのアイデアも生まれやすくなるため、職場環境の改善につながりやすいでしょう。
メリット② 企業の業績アップにつながる
従業員エンゲージメント向上の施策によって会社に貢献したい従業員が増えることは、直接的に業績アップにつながるといわれています。従業員の目標が同じになるため、従業員同士の連帯感も強くなり、より連帯感を持って事業に取り組むようになる点もメリットです。「どうすればもっと業績が上がるのか」といった議論を自発的に行う環境も生まれるため、会社の業績アップの下地になります。
メリット③ 離職率の低下につながる
従業員エンゲージメントが高い人材は、自社への不満が少なく、業績に貢献したい意欲に溢れています。「会社全体が一丸となり目標に向かっている」という意識があるため、職場から離れたいと思う従業員は少ないでしょう。一方、退職意志のある人材は、自社に何かしらの不満を抱えています。従業員エンゲージメントを高めることで、離職率の低下が期待できるでしょう。
メリット④ 顧客満足度の上昇につながる
従業員エンゲージメント向上によって会社の方針と商品やサービスを理解を促し、品質を上げることで、顧客満足度の向上にもつながりやすくなります。従業員がよりに品質の高い顧客対応を行ったり、需要のある商品やサービスを積極的に提案したりすれば、顧客の信頼を得やすくなり、会社のブランディングにも影響を与えるでしょう。
従業員エンゲージメントを高める施策
従業員エンゲージメントを高めるための施策には、いくつかの種類があります。以下では、代表的な施策を解説します。
社内研修
従業員エンゲージメントを高めるには、従業員の成長を促すことを目的とした研修を実施するという方法があります。従業員は自身の成長を実感できると、それを会社のために活かしたいという気持ちになる傾向があるといわれています。従業員のキャリアについてアドバイスを行う研修の他、管理職や中堅社員など階級に合わせた研修を実施することも施策の一環です。
インセンティブ制度
従業員の目標の達成度や成果に合わせて報酬を与えるインセンティブ制度も、従業員エンゲージメントを高める方法のひとつです。会社へ貢献することに対する明確なリターンを提示できれば、従業員にそれに伴う目標を提供できるため、モチベーションアップにつなげられるでしょう。インセンティブ制度は金銭的な報酬だけでなく、表彰や休暇の付与などを行うケースもあります。
社内ポータル・ Web 社内報
Web を使って情報を提供する「社内ポータル」や「Web 社内報」を活用するのも、従業員エンゲージメントに関する施策です。自社の社員だけが閲覧できる Web 媒体を活用し、情報提供・共有を行います。経営理念や事業情報、他部署や従業員の情報などを浸透させることで、従業員が会社や一緒に働いている人々を知ることができ、結果的に帰属意識や愛社精神につながります。社内ポータル・Web 社内報は、会社について詳しくなりエンゲージメントを向上する上で大事なツールといえるでしょう。詳しくは、「社内ポータル／Web 社内報の英語化」をご覧ください。
グローバル企業での従業員エンゲージメントの向上には多言語展開した「社内ポータル」や「Web社内報」がおすすめ
従業員エンゲージメントの向上は、外国人従業員にも同様の効果を与えられます。しかし、「外国語で情報を提供していない」「情報提供のタイミングが遅い」といった状況になると、日本人従業員との情報量の差異やそれに伴う疎外感を生み、エンゲージメント低下につながる恐れがあります。従業員エンゲージメントに対して施策を実施する際には、外国人従業員にも即座に情報提供ができる仕組みを用意するなど、グローバルな視点を意識することがポイントです。そのため、従業員エンゲージメントを高めていくには、多言語化された「社内ポータル」や「Web社内報」の活用がおすすめです。
グローバル企業で社内ポータル・ Web 社内報を使うメリット
日本だけでなく海外にも従業員がいる場合は、情報の浸透が難しくなります。紙の媒体ではなく、Web 上の社内ポータル・ Web 社内報を使うことで、世界中の従業員にジャストインタイムで情報を伝えることが可能になります。全ての従業員に対して平等な対応が行えるため、結果的に従業員エンゲージメントの向上や企業への帰属意識を高められます。従業員ごとに情報が到達するタイミングが異なっていり、正確な情報を浸透させることできていなかったりする場合には、社内ポータルや Web 社内報の利用がおすすめです。
社内ポータル・ Web 社内報の活用のためには迅速な多言語対応がカギ
グローバル企業で社内ポータル・Web 社内報を展開する場合は、日本語だけで情報を準備するだけではなく、各国の拠点や従業員の話す言語を考慮した多言語対応が必要です。記載されている内容を翻訳して、外国人従業員でも読める形にすることが求められます。しかし、多言語対応にはコストや時間がかかり、日本語と同じタイミングで情報を提供できなかったり、利用するサービス次第では正確な翻訳ができない場合があります。そこで、信頼できる多言語対応の専用システムを導入し、社内ポータル・ Web 社内報のグローバル化を図ることがポイントです。詳しくは、「イントラ多言語化で社員エンゲージメント向上」をご覧ください。
まとめ
従業員エンゲージメントの向上は会社の業績に貢献したい意欲を育むなど、企業にさまざまなメリットを与えます。特にグローバル企業において多言語化対応された社内ポータルや Web 社内報は、外国人従業員も含めた全ての従業員への情報発信を可能とするため、積極的な利用が検討すると良いかもしれません。外国人従業員へのエンゲージメント向上を目指すのなら、社内ポータルや Web 社内報を簡単に多言語対応できるソリューションを検討してみてください。
